社会の諸問題を分析的・批判的に考察する。おもに日本の文化、社会を対象に、集団主義、コミュニケーション、官僚機構、環境保護、教育制度、ジェンダー、国際化、政治文化といった主題について資料を読み、レポートを書き、討論し、プレゼンテーションする。

平和・暴力・世界秩序の諸問題に対する理解を深める。平和に関する個別的諸問題を縦横に論じ、平和への学際的アプローチを試行的に行う。

物質を利用し、エネルギーを消費する人間活動が地球環境（自然環境）に及ぼす影響を科学的に理解し、人間活動と地球環境のあるべき調和点を探る。

国際開発協力を分析し、課題を議論する。日本や先進諸国による二国間政府援助、国際機関による開発協力、新興ドナーによる開発協力、市民や民間による国際協力などさまざまなトピックを扱う。

経済学の観点から環境政策の展望を行う。環境経済学の原理、大気汚染、ゴミ処理等のトピックを含む。ミクロ経済学原論を既修のこと。

現代の企業は、利潤追求だけでなく、環境保護や社会責任（ＣＳＲ）を積極的に追求するという、矛盾に満ちた行為を求められている。この講義では、企業マネジメントの立場で、経営に環境保護を組み込む意義、目的、手法と効果について、学際的かつ国際的観点から論じ、受講生の環境志向的経営への興味とパースペクティブを広げる。

国際連合や他の国際機構の歴史、組織構造や活動、国際機構の枠組みを通じた様々な国際問題の解決などを考察する。

歴史的および現代世界における戦争や紛争の事例を学び、その原因、アクター、帰結について理解し、解決のための方法を探る。

サービス活動を通して学ぶプロセスを講義と実際の活動から学ぶ。多様なサービス活動の実際に触れ、情報を収集する。地域コミュニティやNPOなどで活動し、その振り返りと共有を行う。学期によって、開講言語が異なる。

「科学・技術・社会」「文化・象徴」「政治・政策」の三つの視点から、新しい「災後」研究方法の可能性を探る。

さまざまな開発の分析枠組みと規範を検討する。開発パラダイムの変遷や各パラダイムにおける規範、現代の開発における課題や規範との関係を議論する。

途上国の開発問題を、ミクロ経済学の手法を用いて分析する。具体的には、経済発展の概念、貧困の測定、二重構造、農村都市間人口移住、人口増加、教育と開発、プロジェクト評価、農民のリスクシェアリング、農地改革と緑の革命等のトピックを扱う。ミクロ経済学原論を履修してあることが望ましい

開発と教育に関する入門コース。国際的な開発課題とそれに対する教育の役割がどのように認識されてきたか、その変遷と課題を概説する。また、具体的なデータやケースを用いて地域、国、社会による課題の類似点や相違点についても議論する。

平和と安全保障、民主主義と人権、通貨と金融、貿易と投資、開発と環境など多岐にわたるグローバル・イシューについて、国家や非国家主体が従来の国家中心の国際関係を超えてどう統治しようとしているのかを概観する。

平和と人権の国際化をめぐる研究の基礎を学び、理論と実践の両面を考察する。

環境問題をつくり出す社会経済活動、文化的背景について、また社会経済活動を規定する環境要因について考察する。

コミュニティにおけるサービス活動を通した学びを単位として認めるコースである。約1カ月間またはそれと同等と認められる期間の活動を必要とする。

発展途上国における開発の問題が憂慮されている。この授業では、開発のコンセプトと目的、開発における政府の役割、そして経済的・社会的・政策的視点を紹介する。

国際比較の視点から食と農の政治そして哲学についての知識を深める。食と農の政治のセグメントにおいては、われわれの食料はどこからくるのかという問いからはじめ、開発をめぐる諸問題、国家、企業、国際機関の役割を取り上げる。哲学にかかわるセグメントでは、日米における食と農のシステムに影響を及ぼす社会倫理の問題に着目し、持続的可能なフードシステムのあり方を考える。その他、遺伝子組換え作物、食の安全、農業の産業化といった問題を取り上げる

農業、食品をめぐる社会的な諸現象についての分析。食糧問題、食品安全制度などマクロな側面について理解を深めるとともに、農業、食糧をめぐる社会集団間のポリティックスなどミクロな側面についても考察する。開講年度によって、開講言語が異なる。

途上国の教育に視点を当て、経済学、政治学、国際関係論、文化人類学、ポスト構築主義の諸理論を紹介する。受講者は開発と教育政策にかかわる組織（国連・世界銀行・JICA・NGOなど）や、それらの組織の様々な地域、また様々な時点における活動について学ぶ。

ジェンダー研究の基礎科目として必要なジェンダー研究の概要、基本的概念、歴史的背景を理解し，様々な専門分野におけるジェンダー研究の実態を把握し、ジェンダー分析の可能性に関して深く考察する。

法学メジャーの基礎科目として、国際機構、国際法I,II、国際人権法、国際人道法、国際組織法の履修前の必修科目として設置する。

海外におけるサービス活動を通した学びを単位として認めるコースである。約1カ月間またはそれと同等と認められる期間の活動を必要とする。履修希望者は事前に担当教員に相談のこと

開発学の中でも「ジェンダーと開発」の領域に焦点を当て、ジェンダー関係が開発課題に与える（を発生させる）影響と、ジェンダー関係が開発援助政策やプロジェクトに与える影響について考察していく。特に、「ジェンダーと開発」に特化した、１）理論と成立経緯を理解し、２）データの入手と調査手法、そして分析枠組みを習得し、３）多国間援助・二国間援助の事例から実践における課題を考察し議論することを目的としている。

途上国の開発問題を、マクロ経済学の手法を用いて分析する。具体的には、開発経済理論の変遷をまず辿った後、経済成長論、一時産品輸出と交易条件、輸入代替工業化戦略、国内貯蓄と金融仲介、対外債務危機、オーストラリアモデル等のトピックを扱う。マクロ経済学原論を履修してあることが望ましい。

経済成長の動力と付随する問題について学ぶ。特に、制度問題、貧困問題、人的資本及び教育問題、国家の競争力、イノベーション及び企業のガバナンス、国際貿易とグローバリゼーション、環境問題などについて分析する。ミクロ経済学原論を既修のこと。

国際教育協力に関する主な課題を検討する。具体的には国際教育協力の歴史的背景、協力を裏付ける理論、援助機関やNGOなどの援助形態と組織、グローバル・ガバナンスの課題などをカバーする。また教育の社会的効果の評価方法についても学ぶ。

戦争、軍隊といった安全保障の諸問題、そして貿易、南北格差といった国際経済にかかわる諸問題、そして貧困の女性化、移民、環境、人権といった人間の安全保障の問題それぞれにジェンダーがどのようにかかわっているのかを探る。

学際的な視点から平和研究の様々な理論やアプローチを概観する。